2024年1月1日に起きた能登半島地震の被害に遭われた方に、心からお見舞い申し上げます。
新年早々からの大地震が起きたと思ったら今度は中国西域にて大地震・・。
自然災害は待ったなしで本当に頭が痛いですね。日本は自然災害大国。ほぼ毎年大雨、台風、地震で日本のどこかの地域が異常事態に陥っていることを考えると「日本には安全な場所なんてない」状態、被害の状況もとても他人事とは思えません。
これだけ毎年各地で被害が頻発しているのに、いつも唖然としてしまうのは発災後の各避難所の備えの乏しさ。もちろん避難所にも被害が出ており、被害状況や収容人数が予想を上回ることもあるかと思いますが「食料が無い」「水が無い」「電気が無い」「寝具が無い」「トイレがつかえない」という極限のライフライン状況のニュースを聞くたびに、どうして毎回同じ状況が繰り返されるのかとショックを感じてしまいます。
特に、能登半島地震では、大災害の予兆は今までに何度もありました。能登地方を震源とする地震は2020年末から続いており、22年6月には震度6弱、23年5月には6強の地震が起きています。状況は待ったなしであったにも関わらず「国の調査結果が出てから備える予定だった」と行政が十分な備えを後回しにしてしまったこともニュースになっています。もちろん経済的・地理的条件も重なった上での結果としてみるべきですが、「十分な備えが足りていなかった」という点にも注目し、改善していかねばなりません。
ここから何を学び取るか。被害に遭われた方、亡くなった方の体験を無駄にしないためにも、今だからこそ、いつ起きるかわからない災害に備える「防災」、発災被害をできるだけ少なくする「減災」についても私たちは暮らしの中でバージョンアップして備える必要があります。
発災後、72時間は自力で生き延びることが最優先
消防庁では災害から身を守ることを「自助」「共助」「公助」の3つに分けて説明しています。 「自助」とは、災害が発生したときに、まず自分自身や家族の身の安全を守ることを指します。「共助」とは、地域やコミュニティといった周囲の人たちが協力して助け合うことをいいます。そして、市町村や消防、県や警察、自衛隊といった公的機関による救助・援助が「公助」です。つまり、災害対策は
・自分自身や家族で備える「自助」
・地域で助け合う「共助」
・行政が行う「公助」の3本柱で成り立っています。
このうち、自分たちができることといえば「自助」と「共助」にあたりますが、具体的には家具などの転倒防止や個人住宅の耐震化、水や食料の家庭での備蓄などが「自助」にあたります。
「共助」とは、災害時に、まず自分自身や家族の安全を確保した後に、近所や地域の方々と助け合うことです。また、災害時に円滑に助け合いができるように、日常から地域での助け合いについて備えることも「共助」です。
わたしたちが取り組めるのは「自助」と「共助」になります。
大災害時には「公助」のサポートが一刻も欲しい状況ですが、災害の規模が大きくなると街並みや道路状況も一変し迅速に支援することが難しくなります。行政自身が被災して機能が麻痺するような場合もあります。発災後「公助」が来るまでに通常72時間(3日間)かかると言われています。
また災害発生から3日を過ぎると生存率が著しく下がるため、発災後の3日間は「自力で生き延びる」ことが何よりも重要となります。
つまり、発災後72時間は自力で乗り越えることが求められています。まずこの3日間を「自助」「共助」で乗り越えられるよう準備しましょう。
暮らしの中の防災備品のキーワードは、「多目的利用」「軽量化」「ミニマム」
とはいえ、何から備えていけばいいかわからない、特に防災のためだけに室内のものを増やしたく無い、という人も多いと思います。
最近のマンションなどは共用部などで勉強し室内には家族団らんと食事、就寝するための最小限のスペースで設計されていることが多く、予備の品を置いておけるスペースなど無いというケースもあります。
女性の一人暮らしのわたしが防災備品を準備する際に心がけているのは、「多目的利用+軽量化+ミニマム」ができることです。防災備品はいざという時に使うためのものですが「防災以外にも利用できる」ものを意識して準備しておきたいところ。
例えば旅行や日々の暮らしでも活用できるものであれば、一石二鳥の価値が生まれます。また日頃から使い慣れておくことでいざという時に使い方がわからず慌てることも少なくなります。
また、持ち運ぶことを考えた時に極力軽量化できるものを選んでいます。移動時の女性は持ち物が多いですが、荷物は1gでも軽い方がありがたいですからね。軽量化に合わせてサイズもミニマムであることを重視しています。
このサイトでも、暮らしの中で準備できる防災・減災の工夫やアイデアをご紹介していたきと思います。